インフルエンザワクチンVaxigrip Tetraにも酸化グラフェンが入っているそうです。
ワクチンは、コロナもインフルも、それ以外も、全て危険なので、接種しないでくださいね。
Googleによるダックダックゴー買収の噂はフェイクニュース。
次世代検索エンジン、ダックダックゴーがGoogleに買収されたという噂が、2020年11月と2021年11月に流れたようですが、これはフェイクニュースだと思われます。
本当だったら、もう、世の中の本当の情報が検索できなくなってしまうところですが、大丈夫みたいですよ。
https://macry.net/news/google-duckduckgo-acquisition-fakenews/
以下、上記リンク記事より引用。
Googleによるダックダックゴー買収の噂は本当？フェイクニュース？
しかし日本語や英語でニュースを検索しても特にGoogleが買収したという記事などは出ていませんでした。もし本当なら、結構大きな事態なのでニュースに出るはずです。憶測記事すら出ていません。
近しいニュースとしては2020年6月10日にForbesが掲載した記事で、Apple（アップル）が検索エンジンのDuckDuckGoを買収すべきという案が出ているというものでした。「AppleはiPhoneやiPadのブラウザSafariでGoogleを採用しているが、Googleの支配を崩すためにAppleは独自の検索エンジンを保有すべきだ」という主張を紹介している記事です。Googleによる買収とはむしろ逆の方向性です。ちなみにGoogleはSafariのデフォルト検索エンジンとして採用してもらう為に年間8,000億円〜9,000億円もAppleに支払っているというのは有名な話ですね。
ダックダックゴー買収の噂の発端
Googleがダックダックゴーを買収したという噂がどこからきているか調べてみると、以下の2つが見つかりました。後者のツイートは2021年11月20日時点で約1,000リツイート、2,000いいねがついており、このツイートが発端と思われます。
- 1年前の2020年11月に個人ブログで買収について記載したデマ記事
- Twitterでとある人物が2021年の11月に買収についてデマツイート
GAFA/GAFAM/FAANGなどと呼ばれるいわゆるアメリカのビッグテック企業に対する政府や民衆からの風当たりは強いです。ビッグテック企業とはGoogleの親会社Alphabet（アルファベット）、Amazon（アマゾン）、最近Meta（メタ）に社名変更しましたがFacebook（フェイスブック）、Apple（アップル）、Microsoft（マイクロソフト）、Netflix（ネットフリックス）です。独占的立場を利用して自社に有意になるよう働きかけているのではないかという疑惑をはじめとしてさまざまな疑惑、懸念、憶測があります。ただし、これら企業のセンセーショナルなニュースや噂にすぐに飛びつくのではなく、情報のソースをしっかり確認した上で判断することでフェイクニュースには騙されないようにしましょう。
ツイッター上では、デマのツイートをするアルバイトや、政府に都合の良い噂をツイートする会社まで存在するそうですね。
リツイートやいいねの数が異常に多いツイートは、デマのツイートだと思われます。
騙されないように、気をつけたいですね。
『5G』～人類への最終兵器～ 〜Eden Mediaさんの動画より。〜
5Gの脅威がわかる動画です。
結局、死んだらどうなるのか。
ということを知ることが一番大事だと思います。
ワクチン接種から逃れられても、
次から次にあの手この手で命を狙ってきているのですから。
以下、上記動画より引用。
これは破壊行為であり、大虐殺計画です
だからと言って 諦めないでほしい
希望がないかのように
我々には「永遠の世界」が待ちます
誰もが歩む この肉体を授かった 人生と言う道において
誰もが 魂を持ちます
私は そう信じます
私が思うに 我々には 「永遠の世界」が控えると思うのです
皆さん全員がそう思うかは分かりません
でも そうした視点を探ることを 勧めます
なぜなら この世には「悪」が蔓延るからです
最も極悪な形で
この地球において
臨死体験をされた方のお話が聞ける動画です。
あの世が存在することが分かります。
天国に行けるような生き方をしたいものですね。
コロナワクチン接種後の副反応や死亡例が書き込めるプラットフォームについて 〜高橋徳・米ウィスコンシン医科大名誉教授（クリニック徳院長）ツイッターより〜
ワクチン接種中止の嘆願書の発起人でもある、高橋徳・米ウィスコンシン医科大名誉教授（クリニック徳院長）。
その高橋徳先生のツイッターにコロナワクチン接種後の副反応や死亡例が書き込めるプラットフォームについて掲載されていました。
全国からコロナワクチン接種後の副反応や死亡例が書き込めるプラットフォームを作ってみました。https://t.co/Y6vW6iQM43
— 高橋徳 (@tokujuntakahash) July 19, 2021
投稿はこちらからhttps://t.co/dgdfD3PXHt
そのプラットフォームがこちらになります。
これまで投稿された情報の投稿例がこちらに掲載されています。
ワクチンパスポートを採用している国で感染者急増。 〜You さんのツイッターより〜
ワクチンパスポートを採用している国の感染状況は、どの国でも感染者が急増しているそうです。
欧州でワクチンパスポートを採用している国の感染状況
— You (@You3_JP) November 11, 2021
ドイツ、ギリシャ、オランダ、ベルギー、オーストリア、アイルランド
どの国でも感染者が急増している。 https://t.co/LqMyo7zdcj pic.twitter.com/wxhxZu122Q
ワクチンパスポートを導入すべきでない１０の理由
ワクチンパスポートを導入すべきでない10の理由についての記事を掲載させていただきます。
以下、記事より引用。
世界保健機関（WHO）は2020年4月24日、正確性が保証されないとして免疫パスポートを交付しないよう警告を発した。その説明文書の中でWHOは、「COVID-19から回復した人が抗体を獲得し、2回目の感染から防御されるという証拠は、現在のところ得られていない」と述べている（go.nature.com/3cutjqz）。それにもかかわらず、米国やドイツ、英国、その他の国々では免疫パスポート導入案が浮上している。
中国は既に、バーチャル検診や接触者追跡、人の移動を制限するためのデジタルQRコードを導入済みである。抗体検査の結果は、このシステムに簡単に組み込むことができるだろう。また南米のチリは、パスポートの意味を少し変えて、COVID-19から回復した人に3カ月間有効な「医学的解除証明書（medical release certificate）」を交付する予定だと述べている2。
（中略）
10の理由
実践上の4つの大きな問題と倫理上の6つの反対理由を統合すると、免疫パスポートは非常にまずいアイデアだという見解に収束する。
1. COVID-19の免疫特性がよく分かっていない
最近のデータ3により、回復した患者の大半がSARS-CoV-2に対する抗体をいくらか作っていることが示唆された。しかし、全員が今後の防御を保証できるほど十分な抗体を作っているのかどうか、また、防御に必要な抗体量や免疫の持続期間がどれくらいなのかも分かっていない。重症急性呼吸器症候群（SARS）や中東呼吸器症候群（MERS）の原因ウイルスといった近縁なコロナウイルスに対する免疫応答に基づく最近の見積もりによれば、回復した患者は再感染から1〜2年間防御される可能性がある。しかし、SARS-CoV-2の免疫が普通の風邪とよく似ているなら、防御期間はこの見積もりよりも短くなると考えられる。
2. 血清検査は当てにならない
血中のSARS-CoV-2抗体を検出する検査は、罹患率やこのウイルスの広がり具合を評価する有効なツールとなり得る。しかし、これらの検査の品質や有効性には非常にばらつきがある。このため、WHOや、米国食品医薬品局（FDA）の元長官Scott Gottliebは、個人の健康状態や免疫状態の判定に血清（抗体）検査を使わないよう警告している。利用可能な検査のいくつかは精度が十分に高く、特異性や感度が99％以上だと確認されている。しかし、大多数の検査は信頼性が低いことが予備データから示唆されている4。検査の特異性が低いと、SARS-CoV-2に特異的な抗体以外の抗体を検出してしまうことになる。これによって偽陽性となり、実際は免疫がないのに免疫があると思ってしまう人が出てくる。また、検査の感度が低い場合、SARS-CoV-2抗体を効果的に検出するには抗体を高濃度で保持している必要がある。こうした検査では、抗体がわずかしかない場合に偽陰性となり、潜在的に免疫がある人に「免疫がない」という誤ったレッテルを貼ってしまうことになる。
3. 必要とされる検査件数は実現不可能な数字である
1つの国で免疫証明プログラムを実現するには、数千万〜数億回分の血清検査が必要だと考えられる。例えば人口が8400万人近いドイツでは、居住者全員のCOVID-19に対する免疫状態を少なくとも2回判定するとして、1億6800万回以上の血清検査が必要になる。最低でも1人当たりの検査を2回として計算したのは、検査で陰性になってもその後感染する可能性があり、そうなれば免疫証明書を交付するために再び検査する必要があるからだ。免疫の継続を確認するには検査を年に1回以上繰り返す必要があるだろう。ドイツ政府は2020年6月から、毎月500万回分の血清検査をスイスのロシュ・ファーマシューティカル社から受け取ることになっている。同社は、複数の国の規制当局が承認したSARS-CoV-2血清検査を供給する大手製薬会社である。これだけの数があっても、検査を受けられる毎月の人数はドイツ人口の6％にすぎない。
免疫パスポートを医療従事者に限定したとしても、必要な検査件数にはまだ届かないだろう。例えば米国であれば、必要な血清検査の数は1600万件以上となる。本稿執筆の時点で、米国疾病管理予防センター（CDC）や米国の公衆衛生関連の研究機関が実施してきたSARS-CoV-2の診断検査は1200万件余りだ（米国総人口の3％に相当；go.nature.com/2wemdd2）。検査率の高い国の1つである韓国でさえ、5月20日までの時点で検査を受けたのは人口の1.5％にすぎない（go.nature.com/2aztfvp）。
4. 経済を後押しするには回復者の割合が少なすぎる
COVID-19から回復したと分かっている人の割合は、集団間で差がある。ドイツや米国の流行地域からの報告では、回復者の割合は一部の地域で14〜30％だろうと示唆されている。例えば、食料品店や他の公共の場所において無作為抽出で3000人を検査した米国ニューヨーク州では、14.9％がCOVID-19に対する抗体を持っていた（go.nature.com/2waaku9）。しかし、こうした数字はどうやら例外のようだ。WHOは4月の記者会見で、COVID-19から回復した人の割合は世界人口のわずか2〜3％だとする見積もりを出した。
検査の信頼性が極めて低いのはもちろんのこと、罹患率が低くて可能な検査数も限られているため、どの集団であっても、自由に働ける証明書を交付されるのはごく一部の人だけになるだろう。例えば米国の場合、現在の確認例の数に基づくと、証明書を交付されるのは人口の0.43％にすぎない。この数字は、経済や安全性のためには小さ過ぎる。ごく一部の従業員しか免疫証明書を得られないなら、カフェは開店できず、リスクなしに接客することもできない。また、ごく一部の客しか入店を許されないなら、店は利益を出すこともできない。
5. 監視はプライバシーを侵害する
免疫パスポートの要は、人の移動を制御することだ。従って、免疫証明書の実現に向けた戦略は全て、個人の身元を確認し監視するシステムを内包することになる。紙の証明書では偽造される恐れがある。スマートフォンのアプリケーションに組み込まれた電子証明書の方が不正に強く、また、接触者追跡や再検査、免疫状態の更新もより効率的に行えるだろう。
ただし、電子証明書は紙の証明書に比べてプライバシーを侵すリスクがかなり高い5。中国の一部の省では、個人のCOVID-19関連の健康状態に基づき、人々が公共の場所に入るのをスマートフォンに表示されるQRコードで管理している。しかし、これらのアプリケーションが記録し報告する情報はCOVID-19関連の情報だけにとどまらない。人々の居場所、旅行歴、接触した相手、他のさまざまな健康情報（体温から最近風邪をひいたかどうかまで）といった個人情報も筒抜けになる。台湾も、警察に直接つながる警報システム付きスマートフォンアプリを使っている。英国や米国その他多くの国々は現在、さまざまなアプリを試しているところだ。ただし、COVID-19の流行が収まったときに、これらのアプリが役目を終えるという保証は何もない。中国は既に、自国のQRコードによる追跡システムの要素は、COVID-19の大流行が収束した後もそのまま残る可能性が高いと述べている。
6. 社会的に疎外されている集団はさらに厳しく監視されることになる
監視の強化に伴って警察活動も強化され、それとともに、人種、性別、宗教その他のマイノリティー集団がプロファイリングや潜在的危害を受けるリスクも高まる。中国は、COVID-19の世界的流行の最中に、アフリカに国籍のある居住者全員にSARS-CoV-2の検査を強制し、人種差別的なプロファイリングをしたとして非難されている。また、世界の他の地域ではアジア系の人々が人種差別的な偏見の急増に直面している。
米国では、COVID-19の世界的流行の前から既に、「ストップ・アンド・フリスク（警察官による路上での呼び止めと身体検査）」の法律が有色人種の人々に過度の深刻な影響を及ぼしていた。2019年にニューヨーク市で警官に呼び止められて身体検査を受けた人の88％が、アフリカ系もしくはラテン系のアメリカ人だった（go.nature.com/2jntjym）。そしてCOVID-19流行の最中も、マイノリティー集団の人々を標的とする警察活動は続いている。ニューヨーク市ブルックリンで3月中旬から5月初めまでの間に、フィジカル・ディスタンシング（物理的距離の確保）の法律に違反したとして逮捕された40人のうち35人が黒人だった6。
こうした数字を見るだけでも大いに危惧されるが、COVID-19防疫のための監視や警察活動が、隠れた動機のために利用されたのだとすれば、危惧はさらに深まる。例えば、既に米国やブラジル、イランなどの国では電子機器を使った囚人の「デジタル拘禁（digital incarceration）」が増えている。これらの国では、COVID-19の流行拡大を最小限に抑えるために刑務所の囚人を釈放し、電子監視機器搭載の足輪を装着させて彼らを監視しているのだ。米国では、有色人種に対する差別が根強く、有色人種が収監される率も異常に高いため、デジタル拘禁が特定コミュニティーの大部分を監視するために利用されてしまう可能性もある。デジタル監視機構を在留資格と関連付けるようなことになれば、このリスクはもっと高くなるだろう。
7. 検査への不公平なアクセス
検査の実施件数は少なく、多くの人は検査を受けることができないだろう。過去の経緯からみて、裕福で権力のある人々は貧しい弱者に比べて、検査を受けられる可能性が高い。階層構造のある医療制度だと、こうした不公平がさらに強く感じられる。例えば米国では、3月上旬の段階でプロスポーツチームやテクノロジー企業幹部、映画スターたちが検査を受けていたが、この時期に数十州で実施された検査の数は各州1日当たり平均20件未満だった（https://covidtracking.com/data）。仕事に少しでも早く復帰して住まいや食べ物を確保する必要がある人ほど、抗体検査をなかなか受けられない傾向にある。通学再開前の子どもは検査の優先順位が低くなってしまう可能性があり、定年後の高齢者や、身体や精神衛生もしくは認知機能に障害のある人々についても同様だろう。
8. 社会の階層化
COVID-19の感染状態に基づいて分類することで、人々を「持てる者」と「持たざる者」に分ける新たな尺度が生まれてしまうだろう。もっと具体的に言えば、「免疫特権を持つ者」と「免疫特権を持たない者」である。こうした分類の出現が特に懸念されるのは、無料で誰でも受けられるワクチンが存在しない場合である。ワクチンを受けられるようになれば、人々は登録して免疫証明書を取得する道を選択できるだろう。ワクチンがなければ、どちらの階層に入るかは運や経済力、個人の置かれた環境に依存することになる。仕事やコンサート、博物館や美術館、礼拝、レストラン、投票会場、さらに医療センターまでもCOVID-19の回復者のみに限定するようなことになれば、大多数の人々が損害を被り、権利を奪われてしまうだろう。
社会的および経済的な不公平も増幅されるだろう。例えば、体調悪化のリスクのある労働者を避けたい雇用主は、COVID-19の罹患歴がある従業員に特権を与えたり、「免疫を確認済み」の労働者を優先的に雇ったりするかもしれない。
免疫パスポートは国家間の分断をあおって加速させる恐れもある。免疫パスポートのプログラムを実施できないか、もしくは実施に消極的な国の人々は、入国に際して免疫パスポートを要求する国へ旅行できなくなるかもしれない。ロシアやエジプト、シンガポールなどの国々には性的マイノリティーの権利を制限する法律があり、これらの国では既にHIV感染者の入国や居住、労働を制限している。
9. 新しい形の差別
SARS-CoV-2の免疫証明書のプラットフォームは、精神衛生記録や遺伝子検査の結果といったSARS-CoV-2以外の健康個人情報を含むように簡単に拡張できるだろう。現在の免疫パスポートが、将来的に全ての生物学的な個人情報を含むパスポートにならないとも限らない。もしも雇用主や保険会社、警察官などが自分の利益のためにプライベートな健康情報にアクセスできるようになれば、この種のパスポートが新たな差別のリスクを呼び込むことになるだろう。こうした懸念は数年前から挙がっている。臨床医や研究者、保険会社、雇用主、法執行機関などから、個人の遺伝学的情報へアクセスしたいという要望が出る中で、誰がアクセス権を持つべきかが議論され、さまざまな懸念が浮上してきたのだ7。
10.公衆衛生に対する脅威
免疫パスポートは、よこしまな動機を誘発しかねない。COVID-19からの回復者だけが免疫パスポートを獲得して特定の社会的・経済的な自由を得られるとしたら、健康だが免疫のない人々は故意にCOVID-19に感染しようとして、彼ら自身や周囲の人々を危険にさらしてしまう恐れがある8。免疫パスポートが給料を得る唯一の手段になれば、経済的苦境がこの動機を増幅してしまう可能性がある。人々は、賄賂や個人間の譲渡、偽造によって不正に証明書を得ようとするかもしれず、こうした不正が公衆衛生にさらなる脅威をもたらすかもしれない。免疫があると主張する人々が、SARS-CoV-2を拡散させ続ける恐れがあるからだ。切羽詰まった状況では不正な取引が助長されるものだ。例えば第二次世界大戦中の英国では、食糧配給制度の下で堅固な闇交換システムが出現した。
京王線の放火・刺傷事件の狙いは、不正選挙の隠蔽や監視社会を構築すること。
京王線の放火・刺傷事件についての気になるツイートを掲載させていただきます。
京王線の放火・刺傷事件の狙いは
— 本の一歩 (@honnoippo) November 5, 2021
創価学会の不正選挙の隠蔽である可能性大https://t.co/4JUNX97yRn
7号車の窓から脱出し
駅ホーム出入り口に行かず
2号車の容疑者を撮影する「木村俊介」https://t.co/QH2H07f160
撮影者も容疑者とグルである可能性大
容疑者が犯行前の1ヶ月間潜伏していた「八王子」 pic.twitter.com/aa3UKDH3l3
ヤラセくせー！なんでこの事の始終が全て綺麗に動画に収められているのか不思議でなりません。人々が逃げているのに火が付くベストなポジションでカメラマンだけ冷静に撮られているのは、偶然ですか？とにかく世の中カメラや認証を合法的に人権を無視して監視社会化したいのだろうとしか思えません。 https://t.co/LmYFA9qkDU
— GAIA FORCE TV ღ (@GAIAFORCETV) October 31, 2021
やっぱおかしい、普通容疑者の段階で大手メディアが顔にモザイクも入れずに堂々と報道する事に違和感を感じる。そして死刑を考える前に自殺を普通は考える。猛烈に違和感を感じる。
— GAIA FORCE TV ღ (@GAIAFORCETV) November 1, 2021
「2人殺せば死刑になると…」仮装の男確保 瞬間 https://t.co/lrtNRYYIKx
ハイ！というようにヤハリ監視社会を構築する為にヤラセ事件を起こしましたとさ。窓からくぐり抜けるために女性はスカートを履きません！重症人も報道されません。なので返り血も浴びません！プロパガンダだと思うよ！
— GAIA FORCE TV ღ (@GAIAFORCETV) November 5, 2021
「鉄道事業者と連携強化」 京王線事件で警察庁長官 https://t.co/BASfDHybJ5
ハイ！不正選挙です！
— GAIA FORCE TV ღ (@GAIAFORCETV) November 2, 2021
世の中はそうやって成り立っているのです。
投票数が、投票者の数より11票多い…原因不明のまま票を確定 橿原(朝日新聞デジタル)#Yahooニュースhttps://t.co/625NhFtmht
クライシスアクター宮本晴代さんの注射針がない件と京王線刺傷事件の車両に乗車の件。
フェイクニュースによく出演されている、クライシスアクター宮本晴代さん。
ワクチン接種者を演じているフェイクニュースの映像をよく見ると、注射を打った後に、針が消えてなくなっていますね。
抜いた後、針がない(ﾟﾛﾟ屮)屮 https://t.co/60U9gXml2C
— 猫@中国共産党から日本を守りたい (@sesam0320) November 2, 2021＿
これは、以前、こちらの記事に掲載させていただいた、あの注射器のようですね。
それが、こちら（↓）です。
💉 💉 💉 💉 💉 💉 💉 💉 💉 💉
— 🇯🇵 🇩🇪 JK Trump Supporter Japan🇺🇸 (@TTrumpSJapan) December 20, 2020
➡️ https://t.co/ZPjx8Wxp12 pic.twitter.com/pvhbYwUV1M
ちなみに、宮本晴代さんは、京王線刺傷事件の車両にも乗車されていたそうですよ？！
一体、どういうことなのでしょうか。
マジか⁉️‼️ https://t.co/Wwg1vvjB5j
— Transporter (@retopsnart) November 1, 2021
ワクチンを接種された方は、デトックスをしてください。
木原くにや候補街頭演説、南出喜久治弁護士応援演説。〜中村浩三さん（フラットアーサー）の動画より〜
いつもありがとうございます。
フラットアーサーの中村浩三さんの動画に、木原くにや候補の街頭演説と南出喜久治弁護士の応援演説の動画がありましたので、掲載させていただきます。
皆さんの判断で、拡散が必要だと思う動画や記事がありましたら、拡散してあげてくださいね。一人一人が、勇気を出して、自分にできることを、自分にできる範囲で続けてゆくことが、大事だと思っています。
よろしくお願い致します。
反ワクチン訴訟主任弁護士 木原くにや候補の街頭演説です。
次に、木原くにや候補の応援演説、南出喜久治弁護士のお話です。
途中、撮影されている中村浩三さんの顔がアップで写ってびっくりしました。
予めお知らせしておきますね。
木原くにや候補の関連記事は以下の通りです。
ワクチンを接種された方は、以下の記事を参考にしてください。
ワクチンを打っても助かるかもしれません。〜神仙堂薬局の鈴木邦昭さんのブログより〜
神仙堂薬局の鈴木邦昭さんがワクチンを接種しても助かるかもしれない方法をまとめてくださっています。
以下にその記事を添付しますが、その記事の最初に掲載されている次の動画で、涙声をこらえながら訴えかけていらっしゃいます。
それを聞くと、このことを拡散することに協力しなければと心が動かされます。
拡散力のある方は是非、神仙堂薬局の鈴木邦昭さんの情報を多くの方に拡散していただければと思います。
追記：
少し訂正します。拡散力のあるなしには関係なく、協力したいという気持ちをお持ちの方は是非、拡散をお願い致します。小さな積み重ねが大事だと思います。
そして、拡散力のある方は、どうかその拡散力をこの機会に存分に発揮していただきたいと思います。世の中が変わるかもしれません。
一人一人が自分にあった方法で、自分にできることを、できる範囲で、実行していただければと思います。
真実に気づき、それをみんなに伝えるために行動できる人が、少しでも多くなってくれればと願っています。
よろしくお願い致します。
動画はこちら。
記事はこちらです。
以下、上記記事から一部引用して掲載。
ワクチン接種者が生き残るには短期的な対処と長期的な対処が必要です。
１．短期的な対処
‐スパイクタンパクと酸化グラフェンの解毒
‐重金属の解毒
‐寄生虫の駆除
２．長期的な対処
‐ワクチンで遺伝子を改変された細胞のアポトーシス
‐良質な赤血球が生じるための食生活
– 体内の水分バランスと体液pHの調整
（中略）
まとめ
ワクチン接種者は以下の優先順位でサプリメントなどをとりましょう。
短期的に服用するサプリメント・薬
・グルタチオン、亜鉛、5Ala、松葉茶、緑茶粉末
・イベルメクチン
長期的に服用するサプリメント
・松葉茶もしくは緑茶粉末
・塩
・オメガ３サプリメント
・二酸化塩素
新型コロナワクチンを接種する前に見てほしい動画。〜高橋清隆氏のブログより〜
高橋清隆氏のブログに、拡散してほしいと言われている動画がありましたので、掲載させていただきます。
上記記事より引用。
新型コロナワクチンを接種する前に見てほしい動画を下に掲げる。すでに打ったことのある人にも意義がある。２回目以降は一層の副作用が報告されているし、接種回数が多いほど「新型コロナウイルス感染者」の致死率は高いのだから。
この動画は拙稿「反コロナ世界同時デモ、東京開催に６００人」に添付した動画のコメント欄に寄せられたもの。投稿者は英国人と思われる。字幕はない。
全ての人に見てほしい。拡散を願う。
上記記事に掲載されていた動画は、次の通りです。
動画URL: https://www.bitchute.com/video/kqPLCT3S9yVN/
ワクチンを接種してしまった人は、デトックスをしてください。
上記記事に掲載されていた、副反応検討部会（8/4）に提出した資料に基づくファイザー社の状況報告から、副反応の内容と件数を一部抜粋します。
URL: https://www.pfizer-covid19-vaccine.jp/%E5%AE%89%E5%85%A8%E6%80%A7%E6%83%85%E5%A0%B1.pdf
ワクチン接種済みの人に例年の20倍のガン発生率。米国で死亡率が増加している。日本の死亡者数も増加している。
こちらは、ワクチン接種済みの人々に例年の２０倍のガン発生率が観察されているという記事です。
次に、米国で死亡率が増加しているという記事です。
最後に、日本の死亡者数の増加に関する動画です。
ワクチンは接種しないでください。
もし既に、ワクチンを接種された方は、デトックスしてください。
新型コロナワクチン特例承認取消訴訟で弁護士を強制排除【東京地裁】 〜高橋清隆氏のブログより〜
高橋清隆氏のブログに掲載されていた新型コロナワクチン特例承認取消訴訟の記事を以下に掲載＆引用させていただきます。
上記記事に掲載されていた動画です。
以下、上記記事より引用。
新型コロナウイルスワクチンの特例承認の取り消しなどを求める「武漢ウイルスワクチン特例承認取消等請求事件」の第１回口頭弁論が１０月１２日、東京地方裁判所７０３号法廷（春名茂裁判長）で開かれた。原告側の意見陳述で、代理人の木原功仁哉（くにや）弁護士が次期衆院選での自らの立候補に言及すると、警備員によって力ずくで法廷の外に出された。
同訴訟は７月３０日、大橋眞・徳島大学名誉教授や医師の中村篤史・ナカムラクリニック院長、本城隆志・城陽市議会議員の原告３人によって提訴された。訴状では、ファイザー社など３つの遺伝子組み換えワクチンの特例承認の取り消しや、「新型コロナウイルス」を感染症法における指定感染症から外すこと、感染症対策の中止、予防接種法上の接種を受ける努力義務がないことの確認、同ワクチン製造販売業者らとの損失補償契約の無効確認、同感染症へのPCR検査の中止、ワクチンパスポートの断念などを求めている。
開廷３０分前の午後１時には、約３００人が同地裁に集まり、関心の高さをうかがわせた。傍聴席は２６に制限された。裁判所側の判断で、抽選ではなく、先着順となった。（中略）
７０３号法廷の内外には、フェイスシールドを着けた３０人ほどの警備員が立ち並ぶ異様な光景が見られた。
弁論の冒頭、傍聴人ほとんどがノーマスクだったのを見た春名裁判長が、「傍聴人には任意でマスク着用を要請する。ご協力いただける方には、マスクを貸し出す」と注意した。木原氏が「要請する法的根拠を示せ」とただすと、「任意です」と返答。「根拠がなければ、このままやります」と動じなかった。
（中略）
続いて、木原氏が意見陳述した。論点は５つ。
①新型コロナワクチン接種後に１２３３人の死者が報告されているにもかかわらず、救済された人が１人もいないことを挙げ、「国は、ワクチン接種を積極的に推奨しておきながら、副作用が起きても救済しようとしないのは、まさに棄民行為」と指弾した。
②国政政党もマスメディアもワクチン接種一辺倒になっていて、ワクチン推進の障害となるような薬害に関する情報がほとんど提供されない現状を指摘。両者とも金銭的に製薬会社に依存した構図を「大政翼賛会」と皮肉った。
③ビル・ゲイツが世界の人口が多すぎるとして、「ワクチンによる人口を10～15％削減できる」と発言する一方で、モデルナ社とアストラゼネカ社に多額の投資をした事実を挙げ、「本人がワクチン普及の目的が人口削減にあることを認めているのに『ワクチンで不妊はデマ』と言い切る河野太郎前ワクチン大臣は、何を根拠に言っているのか」と批判した。
④ワクチンによる不妊症リスクについて、９月の自民党総裁選に立候補した４人に公開質問状を出したところ、野田聖子衆院議員から「今回のワクチンの治験期間が短いため、正確な事実がつかめていない」と不妊リスクを否定しなかったことを紹介した。
⑤の論点について、裁判長から後段の選挙への立候補に関する部分に言及しないよう、事前に警告があった。陳述書はあらかじめ提出してある。木原氏が今回のワクチンが「人口削減ワクチン」「断種ワクチン」であり、民族の滅亡につながりかねないと主張。「また、訴訟だけではワクチン接種の即時中止を実現させることができないことから……」と続けると、裁判長が指を差し「やめてください」と声を張り上げた。
木原氏が構わず、「私自身が、来たるべき衆議院議員総選挙において、私の地元である神戸市東灘区を含む兵庫１区から立候補し、ワクチン利権まみれの大政翼賛会と戦います」と発すると、「退廷を執行する」と指示。４人の法廷警備員が木原氏を取り囲み、力ずくで廊下に引きずり出した。
傍聴席では、泣き崩れる女性も。廊下から、「キャー」「やめろ」の怒号が聞こえる。やがて、「暴力反対」の大コールに変わった。廊下には、およそ１００人の賛同者が駆け付けていた。裁判長が閉廷を命じる。二十数分の弁論だった。
廊下のあちこちで、警備員や法廷事務官と市民が押し問答している。１０分以上たって原告団が建物の外に出ると、待っていた市民から喝采を浴びた。
「国民に知ってもらうための裁判という面も」と大橋氏
傍聴できなかった市民への報告会を兼ねた記者会見が、調布市内のキックバックカフェで開かれた。木原氏は、「マスクを着用する法的義務がないことを裁判長が認めたことは重い事実」と強調するとともに、「補助参加人は『利害関係がない』と言うが、この裁判は全国民にとって利害関係がある。ワクチンを止めるかどうかは私たちの生命に関わる」と反論した。
実力で法廷から排除されたことについては、「ワクチンやマスクは根本的に政治の問題。だから、選挙に出てでも止めるのは当然だ。それにもかかわらず、裁判所はそのような見識がないから、訴訟に関係ないことは言うなと。私は関係があると思い発言したら、力ずくで引きずり出され、廊下に投げ出された。このように裁判所は、平気で私たちの発言を封じる。こういう情報統制に対しては、今後も徹底的に戦わなければ」と訴えた。
石井氏が「弁護団としてこう考えているという意見を封じることがあるのか」と向けると、木原氏は「あってはいけない。裁判所も厚労省もグル。何人薬害が出ようが、どんどんワクチンを接種させろというのが裁判所の立場」と応じる。石井氏が「これは、紛れもない言論統制」と同調すると、「意見陳述するのに、何で裁判所がここは言うなとか決めるのか」と重ねた。
（中略）木原氏が、共同通信が早速「東京地裁にマスク着用しない数百人の集団」と題する記事を配信したことを紹介。自身が引きずり出されたことに触れず、深刻なワクチン問題をノーマスクの「危険集団」の話にすり替えていることを批判した。石井氏は「職員らは感染予防のため対応に追われた」などの全文を読み上げ、「誰も『マスクしてください』とか、対応に追われてない。完全なフェイクニュース」と両断した。
（中略）大橋氏は基礎データを取っていない以上、因果関係の証明が非常に難しい点を指摘。
（中略）
その上で、「裁判所が止めるのは難しく、一般の国民に知っていただくための裁判という面もある」と指摘した。
（以下省略）
ニュースの裏に隠された事件。和歌山県小６女児ワクチン接種後に死亡、学校は「不慮の事故」。
ニュースの裏で別の事故が隠されています。
以下、上記記事より一部引用。
市によると3日午後3時45分ごろ、川の南側にある加納浄水場で水量の異常を感知。職員が水管橋（約550メートル）の中央部分が約60メートルにわたり崩落しているのを確認した。橋には北側へ水を送る水道管（直径約90センチ）が2本通っており、崩落に伴い同日夜から断水が発生した。橋は1975年に完成。耐用年数は48年で、2023年に期限を迎える予定だった。
市長「老朽化とは考えにくい」
4日午前の会見で尾花市長は、市内の4割に当たる約6万世帯約13万8000人が暮らす地域の断水が続いていることを陳謝。水道管が落ちたことについて、15年度に管の接続部分に震度7を想定した耐震補強や橋脚からの落下防止策を講じていたと強調。「老朽化そのものが原因とは考えにくい」と話したが原因は分かっておらず、調査を続けるとしている。
次の動画は、ニュース記事にも掲載されていますが、水菅橋が崩落する瞬間を捉えた定点カメラの映像です。特に大きな船が通ることもなく、周囲が揺れた気配もなく、不自然に崩落している様子が見て取れます。
実は、このニュースが流れて大騒ぎしている裏では、小学６年生の女の子がワクチン接種後に死亡しています。
この件について、ichisaburoさんのブログに、削除されたブログ記事についてもPDFとして掲載してくださっていましたので掲載させていただきます。
以下、記事より一部引用。
和歌山県 紀の川市立 西貴志小学校の6年生・女児が、ワクチンの接種後に、お亡くなりになりました。ワクチン接種の3日後（接種した日をいれると4日目）である9月14日にお亡くなりになりました。ご冥福をお祈りいたします。
学校側は、「不慮の事故」としています。「ご遺族からは拡散の希望があり、Twitterで拡散されている」とのことです。
