新型コロナワクチンだけでなく、インフルエンザワクチンなど、あらゆるワクチンにmRNAが入れられるようです。
人間の免疫システムはますます機能しなくなり、感染症やさまざまな病気を引き起こすことになりそうです。その結果、人口削減はますます進んでゆくと思います。どんなワクチンも危険ですので、絶対、接種しないでほしいです。
（以下、上記記事をDeepLで翻訳して引用）
死ぬまでジャブ（刺し殺される）：インフルエンザ、HIV、RSV、肺炎球菌、ジカ熱など、複数のワクチンタイプで無限のmRNAジャブを計画中
2022年8月19日 / ランス・D・ジョンソン著
ファイザーやモデナのような製薬会社がコビドmRNAワクチンを使って広範囲に免疫抑制を引き起こした今、まもなく新しい感染症が急増し、新しいmRNAワクチンのゴールドラッシュが起こるだろう。製薬会社はすでに、過剰に免疫力を低下させた人々を必然的に苦しめることになる、今後の感染症や病気に資本参加するための位置を確立しているのです。コロナウイルス、インフルエンザ、HIV、白血病、RSV、肺炎球菌、EBV、HPV、CMV、ニパウイルス、ジカ熱、メタニューモウイルス、ヒトパラインフルエンザなど、複数の種類のワクチンについて無限のmRNAジャブが現在計画中です。実際、現在80のmRNAワクチンの臨床試験が進行中であり、これらの性急な臨床試験のほとんどは、すでに人々をこれらの実験に参加するように説得している。
ビッグファーマは、複数の感染症や病気に対するmRNA実験を解き放つ態勢にある
大手製薬会社はすでに、ポックスウイルス（サル痘）やポリオ・エンテロウイルスなど、かつてはまれだと考えられていた感染症に対するワクチンを推進している。ワクチンを大量に接種した人々に新たな感染症が広がると、ワクチンキャンペーンは詐欺と欺瞞のサイクルを続けることになる。
コビッド19のスキャンダルの際に放たれたスパイクタンパク質のmRNAは、人間の免疫システムを失敗（ワクチン後天性免疫不全症候群）に向けてプログラムし、注射、感染症、義務付け、医療専制政治の終わりのない連鎖に多くの人々を依存させる「あがき」であった。
新しいmRNAワクチンの1つは、機能獲得型コロナウイルスのスパイクタンパク質の最新配列と、インフルエンザウイルスRNAを含んでいます。モデナは現在、インフルエンザ・コバルト系mRNAワクチンを1050人の参加者を対象に試験中で、募集は全米で行われている。
今後予定されている新しいmRNAワクチンの臨床試験の多くは、脆弱な集団や小児を対象に、ほとんど監視されることなく実施される予定です。これらのコンボ・ワクチンの前臨床段階は、すでにFDAによって承認されている。大手製薬会社は、人間の免疫システムのT細胞反応を回避するために、これらの脂質ナノ粒子を使い続け、一方で人間の細胞に外来毒素を作りだすようにプログラミングする計画である。これは炎症と自己免疫の悪夢であり、開発者と執行者がオリジナルのコビドワクチンによって作り出した災害の責任を取らされなければ、反省することなく続けられるだろう。
FDAは、失敗したmRNAコビドワクチン展開のためのすべての安全性シグナルを無視し、何十もの新しいmRNA実験を承認している。
これらの新しい遺伝子実験は、依然として免疫とみなされ、前臨床試験において生物製剤とみなされます。従来の生物製剤（ワクチン）とこれらの新しいmRNA実験との間には大きな違いがあるため、これは詐欺である。FDAは、政府のファーマコビジランス・システムに記録された過去の安全性シグナルをすべて無視している。mRNAの転写プロセスの持続時間を調査する科学的研究は行われていない。同様に、これらの外来タンパク質の量や動物体内への残留性、遠位臓器への負担、心臓への炎症、タンパク質のミスフォールディングを引き起こす可能性についての研究も行われていない。さらに、外来タンパク質そのものの毒性についても、前臨床試験で評価されていない。
さらに悪いことに、ワクチンメーカーは免疫抑制剤であるプソイドウリジンの使用も許可されており、その安全性についての前臨床試験も行われていない。プソイドウリジンはコビド19ワクチンに使われている合成ヌクレオチドである。研究者たちは、これが注射後少なくとも60日間はリンパ節にとどまることを発見した。政府の規制当局が急速に分解すると約束したにもかかわらず、免疫システムはこのワクチンからのいわゆるmRNAを自然のmRNAが分解するのと同じようには分解しないのである。
最初のコビド19ワクチンを世に送り出すために、ファイザー社とFDAは、抗体依存性増強、心臓の炎症、免疫抑制などの問題を含む臨床試験で観察された深刻な健康リスクを無視したのである。これらの問題は、政府が国民の病気と死の連鎖を続けるような新しい実験を進める中で、明らかに再び対処されなくなってきている。
www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳しました。
（関連情報）
＊インフルエンザでも、mRNAワクチン第III相試験開始／モデルナ｜医師向け医療ニュースはケアネット
＊ファイザーCEO、mRNAワクチンの応用に期待…インフルエンザなどの変異にも比較的短期間で対応可能 | Business Insider Japan
＊独BioNTech社とPfizer社、mRNA用いたインフル予防ワクチン開発で協力：日経バイオテクONLINE
そもそもmRNAは長い年月をかけて開発されてきたようなので、これからどんどんいろんなワクチンに使わないわけがないと思います。
薬害オンブズパースン会議さんのサイトに掲載されている、インフルエンザワクチン、新型インフルエンザワクチンについての問題点が参考になりましたので、掲載させていただきます。これは、今までの問題点であり、今後は、ここに、mRNAの問題が加わることになります。
https://www.yakugai.gr.jp/inve/fileview.php?id=48
（以下、上記リンク先の記事を一部引用）
インフルエンザ予防接種
3 何が問題か
- (1) 有効性
小児へのインフルエンザワクチンの有効性については、政府の答弁（2001年10月19日、厚生労働委員会）でも明らかなように研究段階であって、効果が証明されていない。パースン会議が入手した厚生科学研究（新興・再興感染症研究事業）報告書「乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に関する研究（12101201）」を見ても、「ワクチン効果による臨床症状との関連について明らかにすることは出来なかった」としている。
また最も厳密な比較試験 (Govaert 1994) によれば、高齢者に関してもインフルエンザによる死亡率を下げるという証拠は存在していない。- (2) 安全性
さらに前出報告書を分析すると、ワクチンは発熱などを高める傾向があり、多数の副作用が出現していることを示している。
また保存剤チメロサールに関してであるが、インフルエンザワクチンは麻疹や三種混合ワクチンなどと違って毎年接種する可能性があり、繰り返し有機水銀に暴露される危険性がある。有効性の確認されていないワクチンにより、脳神経系の発達途上にある小児に水銀暴露が繰り返される危険性は是非とも避けるべきである。以上より、乳幼児に関して接種の根拠は存在しないと言わざるをえない。
https://www.yakugai.gr.jp/inve/fileview.php?id=102
（以下、上記リンク先の記事を一部引用）
新型インフルエンザ（09Aインフルエンザ）
3 何が問題か
- (1) 輸入ワクチンの特例承認
素案では、薬事法14条の3の定める特例承認を適用することを前提に、海外メーカー製インフルエンザワクチンを緊急輸入するものとしていた。しかし、特例承認は、公衆衛生上重大な事態の発生を防ぐため、当該医薬品を使用すべき緊急の必要性が特に強い場合に、例外的に通常の承認審査手続を経ずに当該医薬品の使用を認める制度であり、輸入ワクチンに特例承認を適用することには以下のような問題があった。
- ① 必要性が乏しい
パブコメ募集時点で、09Aインフルエンザの8月30日までの推計感染者数約54万人に対し、9月8日までの入院患者数733人、9月11日までの死亡例数が12人（09Aインフルエンザとの因果関係が不明なものを含む）となっており、重症例・死亡例の発症頻度は季節性インフルエンザと比較して高くないと考えられた。
一方で、ワクチンにはインフルエンザのまん延を防止する効果が期待できないとされており、重症化や死亡を防止する効果についても十分なデータが存在しない。
したがって、輸入ワクチンを緊急に使用すべき必要性は乏しい。- ② 安全性が明らかでない
輸入ワクチンについては、アジュバントの使用や細胞培養による製造など、国内製ワクチンとの相違点があり、その安全性が明らかとなっていない。- ③ 薬事法の要件をみたさない
薬事法14条の3は、特例承認の要件として、①国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがある疾病のまん延その他の健康被害の拡大を防止するため緊急に使用されることが必要な医薬品であること、及び②当該医薬品の使用以外に適当な方法がないこと、を挙げている。
しかし、季節性インフルエンザと比較して特段危険性が高くない09Aインフルエンザは①「国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがある疾病」に該当せず、また、医療従事者をはじめとする優先接種対象者（約1900万人）をほぼカバーする数量（約1800万人分）が国内製造ワクチンによって確保できるため、②輸入ワクチンの使用以外に適当な方法がないともいえない。- (2) 企業免責
ワクチンの輸入にあたり、海外メーカーが副作用が出た場合の免責を契約条件に求めていることが報道されており、これに応じた補償制度を構築すべきとの意見が国内で出されていた。
しかし、補償制度は不幸にして健康被害が生じた場合の次善の策にすぎず、第1に求めるべきは可能な限り安全なワクチンの供給である。安全性の未確認な輸入ワクチンを使用するために、十分な議論を尽くさないまま企業免責を含む補償制度を導入することは不適切である。- (3) 不正確な情報提供
ワクチン接種の任意性を担保するためには、09Aインフルエンザとワクチンの有効性・安全性についての正確な情報提供が不可欠である。
しかし、わが国では、重症化する例があることや死亡例の発生が報道において強調され、市民に必要以上の不安感がもたらされている状況にあった。
一方、素案では、ワクチンには重症化や死亡を防止する効果があるとされていたが、その記載内容は過去の研究結果を正確に反映しておらず、有効性を過大に提示しているものであった。
（Twitter）
調査・検討対象のくすりとして次のものがあげられています。
https://www.yakugai.gr.jp/inve/#inveDrug
（以下、上記リンク先の記事を一部引用）
調査・検討対象のくすりなど
- アクトス（塩酸ピオグリタゾン）
- アドエア（セレタイド）
- アラバ（レフルノミド）
- アルブミン製剤
- イダマイシン（塩酸イダルビシン）
- 医薬品添加物、BHAとBHT
- イレッサ（ゲフィチニブ）
- インクレチン関連薬
- インフルエンザ予防接種
- エヴァハート（植込み型補助人工心臓）
- エリスロポエチン製剤
- 塩酸チクロピジン製剤
- エンブレル（エタネルセプト）
- オキシトシン
- オンブレス（ウルトラＬＡＢＡ）
- 抗菌剤ガチフロキサシン
- コレステロール低下剤
- サイファーステント・タクサスステント（薬物溶出ステント）
- サリドマイド
- 新型インフルエンザ（09Aインフルエンザ）
- ジスロマック（アジスロマイシン水和物）
- 水道水フッ素化
- 正露丸等クレオソート製剤
- ソフトコンタクトレンズ洗浄剤（MPS)
- タミフル（リン酸オセルタミビル）
- チャンピックス
- トリルダン（テルフェナジン）
- ドルミカム注（ミダゾラム）
- 脳循環・代謝改善剤
- ノスカール（トログリタゾン）
- ハルシオン（トリアゾラム）
- ビスホスホネート
- フッ化物洗口の集団適用
- プラザキサ
- プロトピック軟膏（タクロリムス軟膏）
- ベロテックエロゾル（臭化水素酸フェノテロール）
- ベンゾジアゼピン系薬物
- マイリス
- マイロターグ
- ラジカット注（エダラボン）
- BSE（牛海綿状脳症、狂牛病）
- B型肝炎ウイルス（HBV）ワクチン
- DOAC
- H2ブロッカー配合胃腸薬
- HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）
- OTC小児用かぜ薬
- PPA（塩酸フェニルプロパノールアミン）
- SSRI-パキシル他
- SSRI-パキシル錠の児童・青年を対象とした臨床試験
- SSRI-パキシルの胎児毒性
（関連情報）当会議について | 薬害オンブズパースン会議 Medwatcher Japan
