少し長くなりますが、今、世界で起きている出来事をまとめておきたいと思います。
- ビルダーバーグ会議とは
- ダボス会議と「グレートリセット」について
- ダボス会議（世界経済フォーラム）と「イベント２０１」
- ロックフェラー財団の「未来レポート」
- アジェンダ２１（SDGs）とアングロサクソンミッション
- この世界を支配する人々
- まとめ
ビルダーバーグ会議とは
ビルダーバーグ会議というのを聞いたことがありますか？
以下、記事より引用。
「世界統一政府」を目指すという、謎の秘密会議「ビルダーバーグ会議」
（中略）
ビルダーバーグ会議とは1954年以来、毎年1回開催され、欧米の有力者が招待されて世界が直面している重要問題について話し合う完全非公開の会議だ。
（中略）
会議の目的は、環大西洋地域を代表する各界の有力者や重要人物が一堂に会し、自由世界におけるリベラルで自由な市場理念を推し進めることだという。政財界や金融などの分野から100人ほどの有力者が集まって、世界を巻き込む巨大潮流、いわゆるメガトレンドについて論議するのだという。
それの何が問題なのかと思うかもしれない。だが、時がたつにつれ、招待客のそうそうたる顔ぶれと、かたくななまでの閉鎖性が相まって、閉ざされた扉の向こう側ではいったい何が話されているのかと、人々は疑うようになった。
世界を担う未来のリーダーたちが駆け出しの頃から会議に呼ばれているのも疑惑の種になっている。例えばビル・クリントンやトニー・ブレアは、それぞれ米大統領と英首相に就任する以前にビルダーバーグ会議に出席したことがある。有能な若い政治家を会議が強力にバックアップしてトップの座に押し上げているとも見える。
（中略）
会議は「チャタムハウスルール」で運営される。つまり参加者は会議で得た情報や発言内容を自分で利用するのは構わないが、他の出席者の身元や所属、発言内容を明かしたり引用したりは一切禁じられている。さらに、報道関係者が取材するために参加することも認められていない。
ビルダーバーグ会議の共同創設者である英国の元財務相、デニス・ヒーリーのこんな悪名高い発言がある。「世界統一政府の樹立にまい進していたというのは言い過ぎだが、あながち見当違いというわけでもない。われわれビルダーバーグ会議では、無益な戦いや殺し合いを永遠に続けて何百万もの難民を生み出すわけにはいかないと思っていた。それなら、全世界を一つのコミュニティーにすればいいのではないかと考えたこともある」。
（中略）
英国の労働党議員マイケル・ミーチャーも、ビルダーバーグ会議は公衆の監視の目が届かないところで市場支配の強化と拡大を目論む「金持ちと権力者の陰謀集団」だと痛烈に批判している。
Wikipediaには次のように書かれています。
ビルダーバーグ会議（ビルダーバーグかいぎ、英語：Bilderberg Meetings, Bilderberg conference, Bilderberg Group, Bilderberg Club）は、1954年から毎年1回、世界的影響力を持つ人物や企業、機関の代表が130-150人ほど集まり、世界の重要問題や今後の主に政治経済や社会等を主なテーマに完全非公開で討議する秘密会議[1]。会議は、チャタムハウスルールの下に行われる。 ビルダーバーグ・クラブ、ビルダーバーグ・グループ、ビルダーバーグ・ソサエティとも呼ばれる。 参加者があまりにも世界的影響力のある有力者や著名人ばかりなので、「影の世界政府」「世界の行く末を決める会議」とも言われている。2020年、会議幹部の招待で、秘密裏に、初の日本からの参加候補があったものの会議自体が中止となり、話は流れている。
この会議の創設にあたり、ロスチャイルド家やロックフェラー家などの経済界の有力者の参加とサポートを取り付け、創設に際しては、ロックフェラーやフォード財団などが主導したようです。
EUとユーロはこの会議で決められた後、各国に働きかけ創設されたと言われる。また、オイルショックも1971年のこの会議で計画されたと言われる。 冷戦中に、欧州の北大西洋条約機構（NATO）加盟国と米国の橋渡しを目指したとされる[9]。
世界の様々な危機や変革は、この会議で計画されて実行されているということです。
ダボス会議と「グレートリセット」について
そして、このビルダーバーグ会議で話し合われたであろう”メガトレンド”が、ダボス会議が発表した「グレートリセット」なのではないでしょうか。
以下、記事より引用。
世界の超富裕層と国際資本が集まる「ダボス会議（世界経済フォーラム）」は、2021年のテーマとして「ザ・グレート・リセット」というテーマを掲げた。
これは、新型コロナウイルスのパンデミックを契機にして、環境破壊や社会的な格差の矛盾が限界に達した現在のグローバル資本主義の動きを一度リセットし、環境や社会的格差に配慮した持続可能な資本主義へと方向転換させてしまうという計画だ。
いわばこれは、既存の社会体制の本質的な変革を目指すものだ。
このダボス会議の「ザ・グレート・リセット」のコンセプトは、環境や格差に配慮した持続可能な資本主義への転換といういう点では、基本的には非常によい内容だ。
しかし、「ザ・グレート・リセット」の本当の内容はまったく異なる。当メルマガの記事には何度も書いているが、筆者が交流している外資系シンクタンクの研究員などは、「ダボス会議」に集結している勢力は、早くて2021年から22年、遅くとも5年後の2025年までにはこのリセットを本格的に実現するという。
彼らによると「ザ・グレート・リセット」の目標は、資本主義と民主主義をリセットし、全体主義的な高度管理社会への移行の実現であるという。
その最初の段階として、アメリカの混乱に乗じて高度管理社会導入への一歩を進め、さらに現行の金融システムをリセットするために金融崩壊を演出するというプランの可能性もあるとしている。
（中略）
・「グレート・リセット（The Great Reset）」ツイン・サミット形式で2021年に始動 – 世界経済フォーラム
https://jp.weforum.org/press/2020/06/the-great-reset/しかし、このサイトを一読すると分かるが、現代のグローバル資本主義をリセットするということは分かるにしても、その結果、何をしたいのか具体的なことはほとんど語られていない。
その説明は抽象的で、パンデミックこそ大きなチャンスだというような漠然とした美辞麗句にあふれている。
(中略)
そのようなとき、すでに7月になるが、ある本が出版された。それは、『COVID-19: ザ・グレート・リセット（COVID-19: The Great Reset）』というそのものずばりの題名の本だ。
著者は「ダボス会議」の主催者であるクラウス・シュワブと、ティエーリ・マルレットという人物だ。計画の立案者自らがリセットの内容を明かした本だ。280ページの書籍である。
（中略）
この本を読むと、「ダボス会議」が目指す「ザ・グレート・リセット」の内容が見えてくる。
まずこの本では、新型コロナウイルスのパンデミックによって、既存のグローバル資本主義にすでに存在していた問題が表面化したという。それらの問題は以下である。
1）崩れた経済
新型コロナウイルスのパンデミックは世界経済の80％に大きな打撃を与えた。企業倒産が相次ぎ、賃金は下がり失業率は急上昇している。その結果、もともと存在していた社会的格差はさらに拡大した。
2）格差の拡大と社会的信用の低下
パンデミックのなか、社会のデジタル化が急速に進んでいる。オンライン診療など、ITやAIを活用した社会サービスが爆発的に拡大している。この結果、あらゆる分野で仕事を失う人が増え、これが格差をさらに拡大させている。これが背景となり、世界的な抗議運動が起こっている。
3）巨大だが非効率な政府
経済の落ち込みと社会的格差拡大の歯止めとして、各国政府は巨額の財政支出を行っている。それは巨額な赤字の原因となっているが、政府の財政支出では思ったような効果が出ていない。非効率である。
4）巨大化するIT産業
テレワークやオンラインショッピングなど、コロナ禍のなかでIT産業はさらに巨大化した。少数の巨大IT企業が社会サービスのあらゆる分野を担うことになるだろう。しかし、こうした企業によって個人情報が握られることになる。これが新たな問題を引き起こしている。巨大IT企業の全面的な支配だ。
5）地政学的な緊張
コロナ禍のなかで、かねてから激しさを増していた米中対立は一層激化している。このまま行くと新冷戦から世界の多極化が進み、世界は混沌とした状態に向かう。
6）関係者すべてが関与する企業
新型コロナウイルスのパンデミックがもたらしたプラスの効果があるとすれば、企業の形態に変化が見られることだ。企業のなかにはこれまでの利益中心の経営方針を見直し、従業員を含めたすべての関係者に積極的に関与してもらう新しい経営スタイルを模索する企業も多くなっている。しかし、これが大きなトレンドとして定着するためには、従来の企業の概念を変更せねばならず、そのためには政府の積極的な関与と支援が必要になる。
この本では、以上のような6つを新型コロナウイルスのパンデミックが引き起こした深刻な問題として提起し、これを解決するためには現在のグローバル資本主義のリセットが必要なのだと力説する。
そして、このリセットを実行し、これらの問題に対処するために必要となるとこの本が提示するのが、「敏捷な統治」という概念だ。
「敏捷な統治」とはピンとこない概念だ。はっきり言って、なにを言いたいのか判然としない。あえてイメージをぼかした言葉を使っているのだと思う。
しかし、その内容は極めて明確だ。ビッグデータ、AI、ロボット、そしてブロックチェーンなどの先端的なITテクノロジーを徹底的に駆使して、社会問題が発生する前にそれらを予期し、事前に対処してしまう体制のことだ。
そして、ここで「統治」という言葉が使われている理由は、この方法が国民を支配し、国家を統治する方法として考えられているからにほかならない。
つまり、高度なテクノロジーを最大限活用した新しい統治形態と管理のシステムのことだ。
実はその全体像とおぼしきものは、やはり「ダボス会議」が出した「敏捷な統治 第4次産業革命において政策立案を再形成する（Agile Governance Reimaging Policy-making in the Fourth Industrial Revolution）」という論文に示されていた。
そして重要なのは、この論文が発表された時期である。それは2018年1月であった。つまり、新型コロナウイルスのパンデミックが起こる2年近くも前に発表されていたのだ。
これは、リセット以後の統治機構のデザインはすでに2年以上も前に大枠ではすでにできあがっていたことを示している。
逆に見ると「ダボス会議」は、新型コロナウイルスのパンデミックを「敏捷な統治」を導入するための絶好の機会として使ったのかも知れない。
長くなるので、この「敏捷な統治」という体制の具体的な内容は、次々回（11月13日配信）のメルマガで詳しく紹介する。早ければ来年にも導入が始まる可能性がある。これを知っておくことは大変に重要だ。変化はあまりに早い！そして、この構想には日本も具体的に絡んでいる。ぜひ読んでほしい。
次の２記事も参考になります。
参考記事１）人間から仕事を奪うデジタル社会計画「グレート・リセット」の現実
参考記事２）「グレート・リセット」で世界中の人々に遺伝子組み換えワクチンや人工食品を提供する計画
以下、２記事から引用。
バイデン政権による経済政策は、世界支配層が集まるダボス会議の計画であるグレート・リセットに沿ったものであることは明らかです。その内容は、2020年3月からの新型コロナの感染拡大以降、地球温暖化を抑制して持続可能な社会の形成であると表向きには公表されています。
しかし、本当の目的は資本主義を共産主義に転換することであり、グレート・リセットは2021年5月開催予定のダボス会議年次総会で討論されるテーマとなっています。
（中略）
ただし、社会のデジタル化が急速に進んでいることに気づいていない日本人は多いかもしれません。
（中略）
実際に、スーパーにはセルフレジが増え始め、ユニクロのレジは電子タグ化されてスタッフの数が急激に減っています。スマホゲームに人気が集中し、任天堂やソニーの新作ゲームが発売されなくなってきています。
スマホを扱うシェア1位のNTTドコモや他社は、3月から新料金プランを販売する予定ですが、ネット上でしか申し込めなくなっています。また、全国にあるJRみどりの窓口がほぼ閉鎖され、車内販売サービスは停止されたままです。
さらに、レンタカーはカーシェアに業態が代わり、店舗そのものがなくなってコインパーキング内に車が駐車されています。そして、チェーン店の飲食店はiPadのパネル注文を採用し、ガソリンスタンドはセルフが増え、スポーツジムはカードキーを渡されて24時間使用可能となりました。
インストラクターがいなくなり、自分でランニングマシーンやベンチプレスの器具を利用し、自分のスマホとSpotifyとつなげて好きな動画や音楽が聴けるようになっています。今後、漫画喫茶や映画館なども無人受付になる可能性があります。
今後、コロナが収束した後もリモートワークが定着するようになれば、オフィスそのものが完全に不要となり、TSUTAYAやGEOなどのレンタルビデオ店に行くこともなくなると思われます。Amazon PrimeやNetflixの利用者が増え続けていることからも、そのことがわかります。
電子書籍のAmazon Kindleは、店舗を持つBook offを閉鎖に追い込んでおり、CDやテレビゲームが全く売れなくなった現状があります。今年4月以降、社内経理が自動化されるので大量リストラがさらに進んでいくものと予想されます。
日本は、中国のようにQRコード決済が採用されていない分、世界的に遅れているように思いますが、油断をすると手にナノチップを埋め込まれ、マイナンバーカードと連動されて自動決済が進み、スーパーやコンビニの店員がいなくなるようなことが起きます。
そのため、政府や省庁、地方自治体は5Gを利用するユーザーを増やすためにスマホの通信料金を20ギガ2980円にまで値下げし、国民を一日中スマホ依存させるように仕向けているということです。
一方、テレワークやネット通販など、コロナ禍の中でGAFA（Google/Apple/Facebook/Amazon）などの巨大IT企業は、2020年にさらに利益を上げて巨大化しています。今後、GAFAが社会サービスのあらゆる分野を担うことになれば、「共産主義体制」に転換されることも可能となります。
なぜかと言えば、こうした民間企業によって個人情報が完全に握られることになり、「世界政府」という「AI」が全てコントロールする新世界秩序（New World Order）を許してしまうことになるからです。
（中略）
世界支配層（ディープステート：DS）が運営している中央銀行システムですが、日銀の設立に尽力したのが渋沢栄一であり、戦後の日本がハイパーインフレに陥って預金封鎖（国家債務不履行）で国民から預金を引き出せなくしたのが彼の孫である当時の日銀総裁「渋沢敬三」です。
DS側に支配されている日本政府やマスメディアは、2024年前後に起きる現在のグローバル資本主義のリセットによって、新券交換と見せかけて必ず全銀行の預金封鎖を実施するものと考えられます。
ところが、「ダボス会議のグレート・リセット」には、これが一体どのような体制になるのか具体的なプランは提示されていません。ただし、3年前の「ダボス会議」で出された論文には、AIやロボット、そしてブロックチェーンなどの最新技術で社会問題が発生する前に予期し、対処する体制を準備していると発表しています。
そのような状況の中、グレート・リセットの方向性が少しづつ見えてきています。それが遺伝子組み換え食品やワクチンを強制的に消費させられることです。実際に、食料輸出の規制や水資源の枯渇などの問題が背景となり、意図的に食糧危機を起こそうとする動きがあります。
（中略）
ダボス会議の主催者であるDSのクラウス・シュワブは、「イート・フォーラム（EAT Forum）」のパートナーであり、大手製薬会社の「グラクソ・スミス・クライン」が設立した財団が出資しています。また、「アマゾン」創業者のジェフ・ベゾズなどが出資もしている人工肉の会社とも提携しています。
その他、人体に被害を及ぼす除草剤「ラウンドアップ」のモンサント社を所有する大手製薬会社の「バイエル」や、中国の大手農薬会社、そして大手化学会社などDS企業が多数参加していることは、彼らが世界中の人々を食で管理しようとしいているのは明らかです。
（中略）
昨年、シュワブが出版した「COVID-19: ザ・グレート・リセット」には、バイオテクノロジーと遺伝子組み換え食品こそ、コロナ後に発生する可能性のある食糧危機に対処できる唯一の方法だと主張しています。
具体的な提案として、肉の消費を90％も削減し、実験室で人工的に作られた穀物と油、またその他の食品を大量に使った食事を提供するというものです。当然、ワクチンもそうですが大量に生産される多様な種類の遺伝子組み換え食品であるということです。
「イート・フォーラム」では、食糧危機を回避するためには法律の改正や罰則などによる強制や、政府による補助金の支給など財政的な対応が必要で、遺伝子組み換え食品で大儲けし、世界中の人々を監視下に置こうとしています。
ダボス会議（世界経済フォーラム）と「イベント２０１」
ダボス会議（世界経済フォーラム）は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団などと共に「イベント２０１」を開催しています。
ちなみに、これに先駆け、コロナの名称や検査システムなどの特許が登録されていますね。
2015年の時点で準備は整っていたのですね。
アヒルで検索すると、、
— 真相究明舎/🗣️🇺🇸人に優しいNESARA GESARA♪ (@shinsouQmei) August 2, 2021
既に2015年には、COVID-19の名称及び検査のためのシステムと方法が！！
発明者、譲受人は共に、
Rothschild Richard A😈！ pic.twitter.com/IDlnKXrxO6
ロックフェラー財団の「未来レポート」
ロックフェラー財団は2010年にコロナパンデミックを予測するような計画書「未来レポート」を作成していました。
参照）ロックフェラー財団の「未来レポート」
Scenarios for the Future of Technology and International Development
アジェンダ２１（SDGs）とアングロサクソンミッション
さらにはアジェンダ２１やアングロサクソンミッションといった計画も明るみになっています。
このアジェンダ２１の内容、どこかで聞いたことありませんか？これは国連のSDGsではないでしょうか。
この2030アジェンダを”真の目的”に沿って解釈することが重要だと思います。
それを解説してくださっている記事がありましたので、掲載させていただきます。
以下、記事より引用。
国連はアジェンダ２０３０について表向きにはきれいごとを並べていますが、その背後に隠されたものは、ＮＷＯの達成なのです。
国連が発表したアジェンダ２０３０の各項目の背後に見える本当の目標は以下の通り解読できます。：
目標 1：あらゆる努力を払って貧困をなくす。
これを解読すると：金融機関の中央集権化、ＩＭＦ、世界銀行、ＦＲＢが世界の金融を支配し、デジタルの世界通貨を発行しキャッシュレス社会にする。
目標 2: 飢餓をなくし、食糧安保を目指す。また、栄養状態を改善し維持可能な農業を推進する。
これを解読すると：ＧＭＯ遺伝子組み換え食品を世界中に広める。
目標 3: 健康の促進及び全ての年齢層が健康で安全な生活を送れるようにする。
これを解読すると: 世界人類に対する集団予防接種と食品規格化。
目標 4：誰でも平等に教育を受けられるようする。そして全人類のための生涯学習の推進。
これを解読すると: ゆりかごから墓場まで全人類が義務教育を受ける。つまり国連のプロパガンダと洗脳教育が始まる。
目標 5: 男女平等を達成。そして女性や少女に権限を与える。
これを解読すると：強制的な家族計画による人口抑制の実施。
目標 6: 全人類のために水と公共衛生の確保と維持可能な管理。
これを解読すると：水道の民営化と有毒フッ素を水道水に混入させる。
目標 7：全人類のために手頃で安定的に供給できる維持可能な近代的エネルギー源の確保。
これを解読すると：あらゆる物に対して（脳に作用する）スマートメーター、スマートグリッドを設置し最高料金に設定。
目標 8: 全人類のための維持可能で包括的な経済成長と、完全雇用、生産的雇用、正当な賃金の促進。
これを解読すると: 巨大企業の利益優先のTPPの実施や自由貿易ゾーンの確立。
目標 9: 修復可能なインフラの建設、包括的維持可能な産業化の推進とイノベーションの育成。
これを解読すると：有料道路の建設、公共輸送の使用を強要、自由走行距離の廃止、環境規制強化。
目標 10: 国内及び異なる国家間の不平等を無くす。
これを解読すると: 地方政府の官僚体制の強化。
目標 11:都市部を人間安住のために包括的に安全で快活で維持可能にする。
これを解読すると：独裁的権力を持つ組織による情報監視社会の完成。
目標 12： 維持可能な消費と生産パターン
これを解読すると:強制的緊縮財政。
目標 13:気象変動とその影響に対する緊急対策の実施。
これを解読すると：キャップアンドトレード、炭素税・炭素クレジット、足跡税？の導入
目標 14:維持可能な発展のための海洋資源の保護。
これを解読すると：海底に埋もれた海洋資源の鉱業権を含む全世界の海洋の管理、支配。
目標 15：陸上生態系の保護、再生及び維持可能な利用。維持可能な森林の管理、砂漠化の対策。土地の劣化の阻止。生物多様性の維持。
これを解読すると:環境規制強化。資源や鉱業権の管理、支配。
目標 16：維持可能な発展のために平和的で包括的な社会を促進し、あらゆるレベルで効果的で責任のある包括的公共機関を設置。
これを解読すると：国連平和維持軍のミッションの遂行や国際裁判所の設置。そして、偽の難民危機を演じることで人々に敵対意識を増幅させた社会を不安定化した後、国連の平和維持活動により社会を安定化し国連による地域支配を強化する。その結果、米国憲法の第二修正案が破棄される。
目標 17：維持可能な発展のために世界的なパートナーシップの実施方法の強化と実現化。
これを解読すると：世界中の国家主権を排除。支配者の下でグローバリズムを推進。傲慢なオーウェン主義（全体主義体制）の官僚機構の拡大。
そして、ローマ法王の下で世界統一宗教が創られます。
そして、2010年に作成された次の動画で語られているのが、アングロサクソンミッションです。
この動画の元となった原本を翻訳してくださっている記事がありましたので、掲載させていただきます。
anglosaxonletter.myartsonline.com
以下、記事より引用。
Over Government「行き過ぎた支配」
私は中将になった後、1999年に長い海軍生活を終え、民間人になった。そしてロンドン市にある機関の上級職についた。 ロンドンは私のホームタウンなので幸運に感じた。私は最後の上司だったとある提督からこの仕事に導かれ、推薦された。 彼はシティにいくつかのハイクラスなコネクションをもっているようだった。 このときの私は、その仕事のために送られた人物だった。なぜなら私が”知ってる人間”で”信用できる人間”だったから（彼らは私のことをメイソンの人間だと思いこんでいた）。
日本でフリーメイソンという言葉は陰謀論と結びつきユダヤ系などといった誤解をされがちですが、実際は英米を中心としたアングロサクソン色の強い組織です
シティの仕事を初めてからすぐ、私はロンドンシティの様々なリヴァリ・カンパニーのアソシエイトメンバーになるよう誘いを受けた。
リヴァリ・カンパニー/Livery companyとはロンドンに古くからある同業者団体およびギルドで構成される組織であり、組合員は、ロンドン市長はじめ上級職の投票権を保持しています
私はシティの内側のサークルに昇格させられているように感じた。まさにリヴァリ・カンパニーのような。 しかし私は身をまもるために私自身のままでいようと決意した。にもかかわらず、私はいつもゲストリストが‘whose who’なディナーに招待された。 世界の銀行コミュニティでもっともよく知られる人々、また著名な政治家そして軍の関係者または軍人の経歴を持つ人がいた。 それは現実の‘band of brothers(兄弟の集まり)’であり、私は彼らの多くをファーストネームで知った。 こうしたディナーや他の社交イベントで私は彼らに値踏みされているとわかっていた。私は役を上手に演じ、すぐに中ランクのシティの上級役職者として組み込まれた。私は私の立場をわきまえ、彼らに信頼を与えられた。 私がこの'兄弟の集まり’からすぐにくみとったのは、一般の人々の普通の人生に対する彼らの冷たい軽蔑感だった。彼らは一般の人々のことを、彼らと雇用関係にない限り、まるでとるに足らない存在だと思っているようだった（彼らに雇われてる人々はとても従順で奴隷じみていた）。 彼らは国を統治しているかのようにふるまった。 実際、彼らは、並外れた説得力のある重要な出来事に対処していた。そして彼らは議会でのいわゆる「選挙で選ばれた」政府に対して、彼らが決定したとおりに、正確に繰り返し直接に財政的決定をさせることによって力を振るっていた。 彼らは常に一種の圧倒的な力を滲み出させているので、彼らの会社にいることは期間が長かろうが短かろうが、気の弱いひとには向いていない イギリス政府が私がコネを持っていたロンドン・シティの金融機関、そしてリバリーカンパニーのビル、シティの司令塔であるギルドホール、そしてメイソンに選ばれたロンドン市長公邸から管理されていることは、すぐに明らかになった。 すべて表面的には簡単なことだ。シティは外側から影響する何ものからも独立している。彼らの活動を規制したり監査する政府はない。 彼らは彼ら自身が法であり、誰に対しても責任がない。彼ら自身や女神のような情熱をもってシティから崇拝される君主は安全なのだ。 シティの財政および統治構造において、どのような重要なレベルのマネジメントを行っているのもメイソンなのだ。そして社交的なものでもどんなものでミーティングはリバリーカンパニーの付き合いの延長上にあるのだということが、はっきりしてきた。 もう少し深く追求すれば、シティというものはバチカンのようなものだと思えるだろう。 ロンドンにある、小さなシティという場所の目立たない力が政治構造を掌握し、目立った変化がないまま1500年以上もの時を重ねてきたのだ。 私はシティがアメリカの連邦準備制度をコントロールしているという実例のある証拠を知っている。そしてシティがその力を世界の主要な金融センターに拡大していると個人的に信じている。 すべての政治と金融のパワーはロンドンのシティにしっかりと掴まれていることに誰も驚くべきではないと私は思う。
The Timeline「ザ・タイムライン」
2005年の終わり、私は出席を促すメールを受け取り、通常行われる3ヶ月ごとのシティの防衛と金融計画のミーティングに参加した。 顔を出してみると、そのミーティングは完全にふだんと違うものだとわかった。 驚いたことにこれは非常にメイソンレベルの高いミーティングだったのだ。ノートはとれず、口頭のみだった。 そのミーティングでは、イランに対する戦争のタイムラインが他の偶発的なことがおきなくてはならないところまで遅れているという発言があった。その「偶発的なこと」がかなり事務的に述べられた。 第一は、イスラエルがイランを攻撃し、武力行使するよう挑発することをためらっていることだ。イスラエルが約束したので、彼らが必要とするイランの軍事的な反発を引き出すために、イランを挑発する行動はすぐにおこるだろう。 （イスラエルはイランが支援するレバノンのヒズボラ基地を攻撃してすぐだった） それは私には驚きだった。 第二に述べられたのは、日本が整いつつある中国の金融セクターで大混乱を起こすことをためらっていることだった。中国の成長は非常に速く、主な受益者は中国軍になっている。 3つめの驚きは、生物兵器の使用について、いつ使われるか、タイミングが重要だからなどと、おおっぴらに話していることだった。 その後、話の中心になったのは、中国に武力行使させるためイランがどのように軍事的に関与しなくてはならないかだった。 それから、いつまで通常兵器が使われるべきか、この地域において中国軍の猛攻撃に対抗する方法はないという情報についての話が続いた。 かれらがこの集まりで何かを決定しているわけではないのはすぐわかることだった。彼らはすでに計画されたものについて議論しており、ただ仲間内で情報共有をしているにすぎないのだ。 このミーティングの中心の問題はいつバルーン‘balloon’ を打ち上げるかだということもまた明らかになってきた。 さらなる問題として、財政、資源の移動と資産の保護、そしてこうした資源の中央管理：遠方にある資産の持ち込みなどが議論された。 私の記憶にある一連のイベントの流れはこんなふうなものだ。 彼らは次へのステージを正当化するために、イランか中国のどちらかに最初の核兵器を使う罪を負わせる必要があった。 私の情報だとイランは本当に核開発技術があった。 次のステージとはすぐに停戦になるようなレベルの限定的な核兵器による応答だ。 この停戦により西側諸国による全体的な統一政府の設置を必要とする時間を作り出す。 その後か、同時期に中国の人口に対して生物兵器が使われる。 ここから中国の政治全体や社会インフラを破壊する他のイベントへのチェーンがつながっていく。 疫病は広範囲に渡る食糧不足、そして大規模な飢餓へとつながるだろう。 このことが中国軍の東ロシア攻撃を引き起こすかもしれない。生物兵器はインフルエンザのようなもので野火のように広がるといわれるだろう。 この叙述はわたしにとって衝撃的で胸が悪くなるものだった。 もっともらしいイベントが人種を全滅させるために操作されたものであると知って、さらなる衝撃を受けた。 証拠ははっきりしている。未来の紛争に向けたタイムラインが本当に存在し、この国イギリスがこれを一種の世界統治ビジネスプランとして使い、その結果、数百万の大衆が死んでいる。 この計画は、これらサークル内でアングロサクソンミッションとよばれていた。
For those living in the UK「イギリスに住む人々へ」
興味深いことに、この会合には名前は伏せるが元警察長官が参加していた。 彼の役割はイギリス国民の間に生じた不満な意見をコントロールするための、彼をトップとする、彼がよぶところの‘The Greater Policing Community’といった民間警備会社に力を与えるうえで十分な立法をかなえることだった。 このときイギリス内で約50万人が民間警備の仕事をしていることにほとんどの人が気づいてなかった。 そして、この産業が公共秩序法に関連して、すでに政府がバックについている公共管理警察権により力を与えられていることを知るひとは更に少ない。 議会での警察の権限強化の法律は現在、直接逮捕したり、拘禁したりといった権力も含めてさらに拡大している。現在、地域警察官および民事執行官に求められているものと同じ権限だ。 戦争時、イギリスはシティにより権限強化された軍事政権が主導する全体主義の警察国家になる。私はこれを確信できる。そしてイギリスにいる人たちの大体は気づかない。
Just to re-cap「まとめ」
その中身をチェックでき、そうしたければ簡単に確かめることができるということから、この会は単なるバックグランドの報告会と思われる。 はっきりしているのは
つけくわえると、西側諸国の力は活発に「完璧な戦争」を求めており、20世紀から現在までそうしてきた。第一次世界大戦と第二次世界大戦は単なる踏み台であり、もともと決められていて、成功したケースだ。次の大戦は曲がり角まできている。この戦争はかなりの人口をへらすだろう。非常に短い期間で半分にまでになるかもしれない。 この「いきすぎた統治者たち」は、この一連の計画を完全に正しいと考えており、驚くべき決意で実行にむかっている。 私個人のことをいえば、私はこれまで何らかの形でこのすべての出来事に貢献してしまっている。それに加えて私はこれをかなり前から知っていた。しかし、その十分な意義を理解してなかった。疑いなく私の側で否定していたのだ。 人は自ら望まない限り、彼らが抱く理由のような――最大の邪悪（greatest evil）のために自らの魂を明け渡すことなどあまりない。
今、世界では、この核戦争を予言するような書籍が話題を読んでいます。
この世界を支配する人々
先ほど出てきたアジェンダ２１やアングロサクソンミッションは、フリーメイソンとイルミナティによる計画です。
フリーメイソンとイルミナティの関係について書いてくださっている記事がありましたので、掲載させていただきます。
以下、記事より引用。
この図の真相はわかりませんが、
イルミナティとフリーメイソンの関係を
図にまとめたものです。
この世界を支配しているのは、金融世界を牛耳っているロスチャイルドです。
上の図では、ロックフェラーやイギリス王室（エリザベス女王）がロスチャイルドと横並びに描かれていますが、実際は、ロックフェラーもイギリス王室も、ロスチャイルドに支配されています。
ロスチャイルド家の祖は、１７世紀終盤から１８世紀初頭にかけてフランクフルトで古銭商だったマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドです。彼は自分の５人の息子たちをヨーロッパの主要都市、フランクフルト、ウィーン、ロンドン、ナポリ、パリに配置して商売させ、５人は力を合わせてやがて欧州主要国の金融を牛耳るまでになります。
マイヤー・アムシェルの言葉があります。「国家の通貨の発行と調節を任せてくれたら、誰が法律を作ろうが気にならない」
イングランド銀行を牛耳ったライオネルの父親ネイサンの言葉は、もっと強烈です。「英国の王座にどんなやつがいても気にならない。英国の通貨供給を支配する者が大英帝国を支配する。英国の通貨供給を支配するのは、私だ」
出典：「新型コロナ「ばら撒き」徹底追跡 これが新世界秩序ギャングたちの目的だ！」菊川征司
ジョン・モルガンは１９世紀終盤にはアメリカ随一の事業家になり、鉄鋼や鉄道を初め多くの企業に融資してモルガン財閥を築きます。ところが、彼の死後、アメリカ一と言われた彼の財産のうち１９％だけが彼の名義で、残りはすべてロスチャイルド関係の名前で占められていることが判明しました。米国議会の銀行・通貨委員会議長を10年間務めたルイス・マックファデンはモルガンを、英国ロスチャイルドの米国代理人トップと呼んでいましたが、モルガンの死後それが裏付けられたことになります。
出典：「新型コロナ「ばら撒き」徹底追跡 これが新世界秩序ギャングたちの目的だ！」菊川征司
同様なことが後日ありました。
1974年に２代目ロックフェラーの次男ネルソンが第38代大統領ジェラルド・フォードに副大統領として指名されたとき、慣例として彼の資産が公開されました、そのときロックフェラーが所有する不動産がほとんどないことが判明しました。その疑問に対してネルソンは「ロックフェラーの資産はロスチャイルドの代理人が管理しているから、自分にはわからない」と答えたことが伝わっています。一般には、初代ロックフェラーはジョン・モルガンから資金を借りて石油事業を拡大したと言われていますが、表向きはモルガンが貸したようになっていても実際はロスチャイルドから直接出ていたのではないでしょうか。
出典：「新型コロナ「ばら撒き」徹底追跡 これが新世界秩序ギャングたちの目的だ！」菊川征司
まとめ
これまで出てきた内容等を時系列にまとめると次のような感じではないでしょうか。
2005年 アングロサクソンミッションの進捗について情報交換の会合があった
2010年 ロックフェラー財団の未来レポートが作成される
2015年 ・TED でビルゲイツがコロナパンデミックを予言
・COVID-19に関する特許登録（ロスチャイルド）
2030年実現を迫る（人口削減計画）
2018年 ・「ダボス会議」が論文発表
「敏捷な統治 第4次産業革命において政策立案を再形成する」
2019年 ・マイクロソフト特許申請
「身体活動データを使用する暗号通貨システム」
・イベント２０１でパンデミックの演習
・新型コロナ騒動が実際に起きる
2021年 ・ダボス会議のテーマ「グレートリセット」（新世界秩序）
・米中核戦争シナリオの小説「２０３４」出版
2021年から2025年 グレートリセットを本格的に実現する
2030年 ・アジェンダ２１（2030アジェンダ）人口削減計画、新世界秩序の実現
・ムーンショット目標
１タスクに1人で10体以上のアバターを操作できる技術の開発と運用基盤構築。
2034年 米中核戦争？さらに大幅な人口削減。停戦と世界統一政府の樹立。
2050年 ・ムーンショット目標
複数の人が多数のアバターとロボットで複雑なタスクを実行する技術と運用基盤構築。
新型コロナ騒動に気を取られている間に、計画は着々と進んでいます。
豚は太らせて喰え
意図的な金融崩壊の裏で着々と進行する国際金融資本家たちの積年の夢の実態ーそれはコロナ禍でますます加速するニューワールドオーダーという名の通貨・資源・食料の独占による人類の完全支配（＝人間牧場）である。
出典：「新世界秩序にN O!と言おう 金融王たちの最終目標」ゲイリー・アレン 菊川征司
気象操作もまた人口削減の手段だと思います。
台風が近づいてきています。
自然災害などではないということ。
人間が悪意を持って操作しているということ。
そのことを前提に、容赦なく襲ってくる人工災害に十分備えてください。
