CoRoNano

Continuation of RO(reverse osmosis operation) at the nano-level

WEF:ワクチン接種推進のための”手口”と、WHO:言論支配のためのパンデミック条約。これからは情報伝達は内密に・・・。

 

ShortShort News さんのツイートを掲載させていただきます。

こんなことをおっしゃっていますよ。

愛国心や善良な心を利用して、世界中でワクチン接種を推し進めようとしています。

日本人も、この方のおっしゃっている”手口”に引っかかりやすいので、気をつけたいですね。

 

 

23年度は、全ての人にワクチン接種の機会を確保してくださるようですよ。

nk.jiho.jp

(以下、上記記事より一部引用)

 新型コロナワクチン接種に関する今後の方針が8日、厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会で固まり、2023年度は重症化リスクの有無を問わず全ての人に機会を確保し、秋冬に接種すること...

わざわざ、そのような機会を確保して頂かなくても・・・。

せっかくですが、間に合ってます。

 

 

WHOが世界中の言論をコントロールしようとしています。真実を伝えることはますます難しくなっていきますが、草の根活動的にやれば、情報は伝わっていくと思います。

www.naturalnews.com

(以下、上記記事をDeepL Translateで翻訳後、掲載)

WHOが国際パンデミック条約を発表、全政府にデジタル・物理環境における「偽情報」を標的にすることを義務付け
2023年02月09日(木) 記入者: Lance D Johnson

 

(Natural News) 世界的に医療警察国家を設立し、バイオラボと機能獲得研究の隠蔽を支援し、隔離し、傷つけ、殺すワクチンパスポートを推進した後、世界保健機関(WHO)は今、世界規模で言論の自由と政府の説明責任を停止させる国際条約を準備している。

この新しい条約は、194カ国の政府に、"誤報 "や "偽情報 "を広めた自国民を標的にすることを強いるものである。例えば、過去3年間のWHOの犯罪や腐敗について真実を語る人は誰でも標的にされ、インタビューや記事、書籍が禁止される。ワクチンパスポート、強制的な覆面、監禁に反対する人は誰でも標的にされ、その声はネット上で検閲され、社会参加そのものが脅かされることになる。

これらの犯罪行為はすでに行われているが、今、WHOは傲慢にも国際法の下で検閲プロセスの全権を握ろうとしているのだ。

 

WHO、各国政府に反ワクチン派を標的にすることを強制し、身体の自律性とワクチンに関するあらゆる議論を排除へ

WHOは、最新の国際パンデミック条約の草案を発表したところです。 この条約は、ソーシャルメディアであれ、物理的な形(本、雑誌、新聞など)であれ、どの情報を世界中に流通させるかを決定する唯一の権限をWHOに与えるものである。もしWHOがマスクやワクチンの渡航を義務付けたいなら、反対意見を持つ情報を "虚偽、誤解を招く、誤った情報、偽情報 "とみなすことができるのだ。ビル・ゲイツが資金を提供するこの巨大組織は、その後、世界中の政府に対して、WHOの権力と矛盾する情報、ニュース、意見、医学文献を強制的に削除させることができるのだ。

WHOは最近、"反ワクチン活動 "は "世界的テロ "よりも大きな脅威であるとするビデオを公開した。非合法で邪悪な命令に従わない個人を社会的に完全に隔離することは、将来的に、純血で自由な考えを持ち、酸素を呼吸する勇気ある男女の存在そのものを犯罪とするように大衆を条件付けるために利用されるであろう。

WHOは2021年12月から偽情報強制条約を推進しており、2024年5月の世界保健総会で世界的な思想・言論統制の最終弁論を行う予定です。この条約が採択されれば、加盟国194カ国すべてが国際法上、その布告に拘束されることになる。そして、世界の98%の国が、"誤報 "と "偽情報 "を標的にする任務を負うことになる。誰もWHOに質問をしたり、ひどい人権侵害や人道に対する罪の責任を問うことは許されなくなる。この条約は国際的な協力を求め、ソーシャルメディア企業、ネットワーク、報道機関に対する世界的な統制を行うものである。

 

WHO、将来のパンデミック時の「インフォデミック」対策として国際協力を呼びかけ

第17条では、WHOは "パンデミックと公衆衛生のリテラシーを強化する "と傲慢な表現をしています。言い換えれば、WHOはあなたが何を聞き、何を見るかを決定し、いかなる反対意見も許さないということである。このセクションはまた、「国際協力」、つまり、議論を呼ぶ医学実験や致命的なプロトコルに関するインフォームド・コンセントを根絶するために、各国政府が協力することを求めている。

このセクションで、WHOはすべての加盟国政府に対して、いわゆる "インフォデミック "を管理するよう呼びかけています。彼らはこの言葉を、「病気の発生時」や「将来のパンデミック時に、デジタルおよび物理的環境における偽または誤解を招く情報を含む多すぎる情報」を対象に作りました。

この条約はさらに一歩進んで、加盟国に対して、"意思決定、実施、監視、評価、効果的なフィードバックメカニズムにおける社会全体の対応 "の一環として、非国家主体や民間部門と協力するよう求めています。

WHOはかつて、コビド19ワクチン(複数可)が感染を防ぐと主張し、ソーシャルメディア企業はそれに反する情報を "誤解を招く"、"虚偽"、"危険 "として削除していました。mRNAワクチンは完全な失敗作であり、心臓の炎症、自己免疫問題、脳卒中、突然死など、人々にさらなる健康問題を引き起こしたことが判明したのです。

この国際パンデミック条約は、現在カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの3カ国が支持している。この3カ国は、過去3年間に人権を侵害し、致死性のワクチンを国民に強制した、最も攻撃的な医療警察国家である。この条約は、英国、米国、そして欧州連合加盟27カ国を代表する欧州理事会からも支持されている。

もしこの条約がWHO憲法第19条に基づいて採択されれば、世界保健総会は3分の2の多数決で、その医療専制政治をすべてのWHO加盟国に押し付けることになる。これは反民主主義的であり、国家の主権そのものを愚弄するものである。WHOは選挙で選ばれたのではない寡頭政治、つまりマフィアのようなもので、ワクチン失敗や感染症、新たな発生の原因、適切な治療法、義務や強制プロトコルの失敗やリスクについての真実を隠すために、世界中の言論をコントロールしようとしている。

 

真実を知る人たちが、情報発信できなくなったら、本当のことを知る機会は減るかもしれません。これからは、世の中に普通に出回っている”偽情報”から、その裏で支配者たちが何を企んでいるのかを読み取れるようになる必要があるのかもしれませんね。

その時の情報発信方法としては、できるだけ内密に行うということが大事だと思います。

 

ネット上でも、情報の拡散を分散的に行えば、一人一人はそれほど目立たずに、多くの人に情報を伝えることは可能だと思います。例えば、一人が10万人とか100万人といった、ものすごい数の人に伝えれば目立ちますが、一人が例えば100人に伝えて、その100人の中の一人一人がさらに100人に伝えていく・・・といった感じにできれば、一人一人はそれほど目立たないけれど、結果的には多くの人に情報が伝わってゆくのではないでしょうか。(おや?これはマルチ商法か・・・?!)

ネットだけに頼らず、現実世界でも、情報を広めてゆけば、それがいつの間にか多くの人に伝わっていたということにはならないでしょうか。考えが甘いでしょうか・・・?!

 

WHOさんは、いろいろ手を打ってきているので、気をつけた方がいいと思いますが、有名になりたいとか、そういう欲望がなければ、草の根的に情報を拡散し続けられると思います。

今後は、世の中に普通に出回っている”偽情報”から真実を読み解く力と、草の根活動的な情報伝達力が必要になってくると思います。