kla.tvより、サイバーポリゴンについての動画を掲載させていただきます。WEF（世界経済フォーラム）は、過去に既に、”世界経済全体を崩壊させるような最高警戒レベルのサイバー攻撃シミュレーション（＝サイバーポリゴン）”というものを実施しているそうです。COVID-19の直前のシミュレーション「イベント２０１」と同じパターンですね。
▶︎イベント２０１関連動画（コロナウイルス：コロナ・コンスピラシー - YouTube）
（以下は、上記動画の内容が文書化されたものです。Medien-Klagemauer.TV - Die anderen Nachrichten...より引用。）
サイバーポリゴン：グレート・リセットの加速装置 – だが、回避策がないわけではない!
09.03.2022 | www.kla.tv/21883
WEF（世界経済フォーラム）は、2020年7月と2021年7月にロシア政府およびグローバルな銀行と協力し、世界経済全体を崩壊させるような最高警戒レベルのサイバー攻撃のシミュレーションを実施しました。実際にそれが起きれば、WEFが計画しているグレート・リセットに道を開くことになります。サイバーポリゴン(Cyber Polygon)と呼ばれるこのシミュレーションは、COVID-19危機の直前に行われた同じくWEF主催のパンデミックシミュレーション「イベント201」と驚くほどの類似性を有しています。単純に考えても、何が差し迫っているのか、予感できるでしょう。しかし、どうしたらいいのでしょうか？銀行強盗の計画を阻止するためには、銀行の建物や道路を昼間のように明るく照らし、随所に監視カメラを設置し、監視を行います。「分かっているんだぞ。お前たちが来れば、みなが見ている。お前たちの企てはお終いだ！」 情報の網を張り巡らし、人々が警戒心を持って監視すれば、最悪の事態を防ぐことができるかもしれません。この動画は前代未聞の犯罪、すなわち人類に対する陰険な強奪計画に明らかにします。皆でこの邪悪なゲームを阻止しましょう。
１．大惨事の前には必ずシミュレーション
エリート組織WEF（世界経済フォーラム）とその代表クラウス・シュワブは、インターネットへのサイバーハッカー攻撃がもたらす致命的な結果を世界に警告し、それに備えるサイバーポリゴンという名称のシミュレーションを支援しています。脅威のシナリオとして描かれるのは、世界金融システムの崩壊とグローバルサプライシステム、すなわちエネルギーと輸送ルートの崩壊です。過去のテロ災害を振り返ってみると、そのほとんどに共通しているのは、シミュレーション演習の直後に、または若干の時を経てテロ攻撃が行われたことです。2001年の9.11事件、2017年9月のロンドン地下鉄テロ事件、パリのシャルリー・エブド襲撃事件、そして最近では2019年10月の「イベント２０１」がそうでした。 「イベント２０１」はウイルスパンデミックのシミュレーションでしたが、その後に起きた現実のコロナパンデミックは今でも世界人口の大半に深刻な結果をもたらしています。
２．全面的管理への流れ
2021年7月初旬、アメリカのIT企業Kaseyaがランサムウェアによるサイバー攻撃を受けました。これは金銭を要求する脅迫でした。このサイバー攻撃は、Kaseyaのサーバーに接続されていた1,000社以上の企業に影響を与えました。スウェーデンのスーパーマーケットチェーンCoopも影響を受け、レジシステムが機能しなくなったため、800店舗を一時的に閉鎖せざるを得なくなりました。このシナリオは、WEFが主催する仮想サイバー攻撃のシミュレーションゲーム「サイバーポリゴン 2021.7.9」そのものではなかったでしょうか？シミュレーションで必要と結論づけられた措置を住民が受け入れるように、問題の発生とともにまず住民をパニックに陥れる必要があります。まず問題、即ち現実のサイバー攻撃、それに対する反応として企業の困惑、住民のパニック、そして解決策という流れは、サイバーポリゴンのシミュレーションが導き出した結論であり、全面的管理への流れです。デーヴィッド・ロックフェラーは既に1991年、このような破局的な出来事を明確に指摘していました。「世界的な構造変革が目前に迫っている。必要なのは全世界に及ぶ適切な危機だけであり、各国は新世界秩序を容認するようになる。」
３．サイバーパンデミックの陰険なロックダウンシナリオ
サイバーパンデミックという概念は、WEFのサイバーポリゴンのシミュレーションに関連して形成されたものです。サイバー攻撃に際して、コンピューターウイルスがグローバルなITネットワークにより光速で拡散し、経済の全分野を麻痺させるという想定です。パンデミックという概念が用いられる所以です。フードチェーン、エネルギー会社、物流会社、銀行等、私たちの日常生活を構成するすべての分野に影響が及ぶ可能性があります。WEFの説明によれば、このような恐怖のシナリオに対処するためには、インターネットの厳格なロックダウンが必要だというのです。誰もがサイバーテロリスト、少なくともウイルスに感染したコンピュータシステムのオペレーターになる可能性があるため、コロナのパンデミックの場合と同様、アクセスを制限し、制御する必要があるというのです。消毒、マスク着用、検査、ワクチンと同様に、IT設備の恒常的スキャン等の全面的な管理が不可避でしょう。世界を支配する少数のオリガルヒの新世界秩序への道筋が、一見論理的な道筋として私たちの脳裏に焼きついてしまうのは、恐ろしいことだと思いませんか？
４．インターネット愛国者法
ハーバードの憲法学者ローレンス・レッシグは、近々制定される「インターネット愛国者法」について内部情報を入手したと述べています。これは、2001年9月11日の世界貿易センタービル3棟破壊事件からわずか6週間後に成立した反テロリズム法とされる「米国愛国者法」（2001年10月26日）の続編です。総ページ数1,000ページ以上という非常に膨大な法案を、当時６週間という短期間で作成することは不可能だったはずです。事前に準備され、きっかけとなる9.11事件を待っていたのだと考えることができます。この法律により、アメリカの市民的自由はかつてないほど制限されることになりました。新しい「インターネット愛国者法」では、自由と自己決定権がさらに極端に制限されることになります。サイバーポリゴンで予想されているような大規模なサイバー攻撃が、その引き金になる可能性があります。誰もが突然サイバーテロリストになる可能性があるため、インターネットへのアクセスは徹底した人物チェックの後にしか許可されなくなります。そうなると、自由な意見の表明や独立した調査ももはや不可能になります。この法律を正当化するために、またしても「住民の保護」が口実とされるでしょう。
世界の富裕層エリートを会員に持つWEFがグレート・リセットを正式に発表しました。グレート・リセットとは第4次産業革命経済への組織的移行であり、そこでは人間の労働力がますますAIに取って代わられて無用の長物となります。しかし、この大量の人間はどうなるのでしょうか？ファシズムの極端な形態であるステークホルダー資本主義、そしてそれに伴う大衆の徹底的管理がその答えです。例えば特定の命令、法律、規制を守らない人々に対して、あるいは生存価値がないと見なされる老人、病人、恵まれない人々、特定の民族等に対して、お金やサービスへのアクセスを「断つ」という徹底的管理です。支配者となるべき者たちは、これを人間と地球の調和だとか言ってのけますが、その過程でほとんどの人々が巻きこまれることを隠しています。WEFの代表であるクラウス・シュワブ氏は、「あなた方は何も所有しなくなり、そうして幸せになる」という言葉で、全人類に対して計画されている強奪をごまかそうとしています。
６．銀行・金融のシステム計画的崩壊
WEFの計画では、中央銀行が運営する新しいデジタル経済が失業者の大衆を管理・支配することになります。これらのデジタル独占企業は、特定の法律や規制を遵守しない人々のお金やサービスへのアクセスを「遮断」することができるようになるのです。ステークホルダー資本主義とも呼ばれるこの過激なシステムを導入するためには、まず現在のシステムを崩壊させなければなりません。この転覆は富を下から上へ完全に移すことですが、それが良いこと、必要なことであると人々に思わせなければなりません。そのためには、戦争、パンデミック、崩壊等、誰もがパニックになるような危機が好都合です。まさにそのシミュレーションが行われているところなのです。サイバーポリゴンという名称でシミュレーションされたサイバー攻撃によって、顔の見えないハッカーに経済崩壊の責任を負わせることが可能になります。こうして真の犯罪者は訴追を逃れ、全世界を掌握しようとするのです。
７．「ロシアのハッカー」という物語の終焉
主流メディアが事前に設定する見解を「シナリオ」と呼びます。「ロシアのハッカー」というシナリオは、サイバー脅威は主にロシアからやってくると人々に思い込ませます。意外なことに、2020年の危機シミュレーションイベント「サイバーポリゴン」で主催者を務めたのは、ロシア政府系のスベルバンクの子会社であるBI.ZONEでした。この会社は、西側企業と同様に、世界の主要機関、銀行、企業のサイバー防御の脆弱性について直接学ぶことができたのです。だからといって西側世界で騒ぎ立てる者は誰もいませんでした。「ロシアのハッカー」というシナリオは本当のサイバーテロリストの痕跡を隠すためのものであると思いませんか？
８．サイバーポリゴンの中で情報機関はどのような役割を担っているのか？
サイバーポリゴン2020の講演者には、情報機関と極めて近いグローバル企業の幹部が名を連ねています。「IBM X-チーム、インテリジェンスの脅威」の副代表であるWendi Whitmore氏は、サイバー脅威をテーマに講演を行いました。IBMのシミュレーションへの貢献は注目されます。大企業はCIAとつながっています。CIAは最近、情報担当者主任を直接IBMフェデラルから採用しました。一方、IBMはCIAと数十億円のクラウド契約を結んでいます。イスラエル国家サイバー局長のYigal Unna氏は昨年、サイバー攻撃に警鐘を鳴らし、いつ「サイバーの冬」、つまりすべてが凍りつくような状況に陥っても不思議はないと警告しています。Unna氏はサイバー局長としてイスラエルの情報機関や悪名高い8200部隊とも緊密に協力しています。8200部隊は米国や他の国々に対して長い間デジタルでスパイをしてきた歴史があり、例えば、イランの核開発計画に損害を与えたスタックスネット・ウイルスなど、いくつかの破壊的なハッキングの原因も作りました。サイバーポリゴンや大手企業の中に情報機関があるというのは、恐ろしいことではないでしょうか？
９．危機を好機とする危機管理能力
大規模なデータインフラへの攻撃は、国全体、大陸、ひいては世界全体を麻痺させる可能性があります。電力供給、水供給、輸送・交通システム、ガソリンスタンド、銀行、通信システム、食品チェーンなどが突然機能を停止します。肝心なことはそれに備えて用意を整えることです。優れた危機管理能力は、このようなブラックアウトが起こりうると知ることから始まります。それが、生きていくために必要な冷静さを保つことにつながるのです。水、食料、薬、衛生用品など、必要なものを備えておくことも重要です。また時機を失せず友人や志を同じくする人たちとネットワークを作り、「危機管理計画」を立てることも重要です。人々はそれぞれの多彩な能力、才能、可能性で支え合うことができます。最も効果的な危機管理能力を有するのは、自分の身を守るだけではなく、自分とともに全体を救うことを考え、それに沿って行動する人です。情報を可能な限り広く拡散し、目を覚まして共に思考する人間を教育することによって、被害を最小限に抑え、あらゆる危機を克服することができるのです。
（引用ここまで）
＜関連動画＞
以下、２５条の世界革命行動計画のうち関連すると思われる条項
1.人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。 権力は力の中に存在している。
5.我々の権利は力の中にある。 私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、既存の秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利である。
9.そうすることで服従と主権を確保できるなら、何がなんでも躊躇うことなく財産を奪い取る権利が自分達にはある。
13.誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。 大衆への情報の出口すべてを支配すべきである。
14.貧困と恐怖によって大衆が支配された時には、常に代理人を表舞台に立たせ、秩序を回復すべき時が来れば、犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲となったと解釈されるよう、事を進めなければならない。 計算済みの恐怖支配が実現した時点で、犯罪者や精神異常者を処刑すれば、我々自身を抑圧された人々の救世主として見せかける事ができる。実際のところ、我々の関心は正反対で、減らす事、すなわちゴイムを殺害することにある。
15.我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、確実な資本の支配力が生じる。
17.代理人は大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。 大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。 約束された事と反対の事は、のちになれば常におこなえる。
18.恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。
25.国家法および国際法を利用しつつ、ゴイムの文明を破壊しなければならない。 我々に対してゴイムが武装蜂起する前に、恐怖の組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。
